2019年度の入塾情報を公開して約2週間。
嬉しいことに新年度の定員まで残りわずかとのこと。これも皆さまによる支援と情報拡散協力の賜物と思っておりますが、同時に無料塾の運営者として悩むことも増えました。
と申しますのも、本来教育格差の渦中にいて支援が必要な子供のうち、特に下図③に当てはまる家庭の子供は携帯電話やインターネットなどで情報を得ることが難しい環境にいる場合が少なくありません。
西早稲田に常時設置している食事つきのトレーラーハウス自習室「STUDY CAMP」の専用ポストにも申し込みチラシはありますし、今後「広報しんじゅく」などへの情報掲載もされる予定ではありますが、既存生徒の再申し込みやホームページ・SNSなどインターネットでの情報拡散だけで枠が埋まりすぎてしまう場合(※)は緊急性のある子供に情報が届ききらない可能性があり、それはそれで「教育格差の解消」をテーマに掲げる団体としては、痛し痒しな状況に陥ってしまうため、私の悩みは深いのです。
※ 書くまでもないことではありますが、携帯を持ちインターネット情報を受け取れることのできる子供を「支援の必要がない子供」と決めつけている話ではありません。
✅ 運営者目線での、広告事情
とは申しましても週に一度とは言えそれなりの規模で食事つきの塾を運営し、平日の夕方にほぼ毎日食事つきの自習室を運営する以上は優先順位の高いさまざまな経費がかかるため、広告に限らず出来ることは限られてしまいます。
そうするとどうしても私が制作できるホームページや、SNSを利用したリスティング広告などに効率化を求めてしまうため、敢えて青臭いことを書くのであれば、緊急性の必要な子供に情報を届けやすいポスティングなどにすら人員を割きにくくなるため、本末転倒な宣伝活動となってしまうのです。
運営上、利用者の人数を集めることは大切なことではありますし、課税証明や全員記載の住民票などの提出書類を見る限り、支援が必要な子供達に情報は届いていると言った自負もあるにはあるのですが、募集過程で見落としていることがあるのではないかと私の直感が囁いていることもあり、自戒の念を込めて文章にしてみました。
✅ 塾以外に提案のできる学習環境がある強み
さて、話を表題「定員を見据えた情報公開の是非」に戻します。
当然の話ですが、我々にも希望者に悲しい想いを極力させたくないと言う人情があるため、塾の人気が高まれば高まるほど宣伝行為はどうしても控え目になりがちでした。
が、2019年度は食事つきトレーラーハウス自習室「STUDY CAMP」(登録可能人数：200人を予定)が本格始動し提案することもできるため、アナログ・デジタルを問わずもう少し強気に募集情報を拡散し、潜在的な支援の必要な子供に対して情報を届けたいと考えています。
と言うわけで、SNS等でのシェアやポスティングボランティアなど、金銭的な支援以外も大・大・大歓迎ですので是非、お問い合わせください。
教育格差なんて民間の工夫で打破し、豊かな次世代環境を一緒に作っていきましょう！
